農業向きの障害特性

知的障害者に農業は向いている。

 

農福連携ではよくこんな言葉を耳にし
ます。

たしかに知的障害をお持ちの方がひと
つの単純作業を長時間されて、結果を
だされている事例は少なくありません。
しかし、精神障害や身体障害をお持ち
の方でも同様に長時間、単一の作業を
されて、必要不可欠な人材に成長され
ている現場も珍しくないのです。

 

あくまで個人々々の障害特性を農地で
ゆっくりと見極めて、判断する機会
重要ではないでしょうか。そして、そ
の障害特性が発揮しやすいような環境
をつくろうとする周囲の理解と工夫が
大切になってきます。

 

農福連携は作業細分化にはじまり、い
かに誰にとっても分かりやすく物事を
分類していくかが肝ですが、あまり大
雑把な分類だけに執着するのは避けた
方がよいでしょう。

 

農福連携にありがちな失敗は、
1、障害者をとりあえず現場にだす
2、農作業を一定期間していただく
3、障害特性と農業の相性を判断する
といった順序になります。知的障害者
だから、まずは単純作業のある現場に
だしてしまおうという発想です。いか
にも金融資本主義的です。

レシピの基本は素材と手順でした。

私の経験上、障害特性と農業の相性を
判断する手順として、
1、農作業体験をしていただく
2、障害特性と農業の相性を判断する
3、農作業実習として現場に参加する
といった手順の方が、本人の自信と周
囲からの信頼を得られ、結果、現場の
笑顔が多い印象を受けています。

要は、現場にだすのを焦ってしまう傾
向にあるのです。しかし、いくら一期
はあっという間だといっても、即席の
人材育成ほど愚かなことはありません。
人生は等しくゆっくりな方がよいので
す。自然の一切も黙々とゆるやかに時
を刻んでいきますよね。

 

まず農福体験をお互いにするといった
実習期間を持つようにしませんか。

 

そして一緒に土に触れてみてください

できれば、スマートでない昔ながらの
農業がよいでしょう。農福連携で求め
られる人材も、スマート農業化ができ
ない場面で活躍できる方が求められる
傾向にあるからです。

 

最近は機械を用いずに畝立てや播種を
行われることが当たり前になってきま
したが、障害という枠をとり払って、
皆で鍬やシャベルで畝立てしていくの
も楽しいですよ。

 

人生一度は一から鍬で土を耕す経験を
すべきなのです。このような経験をさ
れて初めて、地に足がつくものなのか
もしれませんね。

 

ではまた。

▶推薦図書
『低空飛行』 原研哉著

#障害特性
#農業体験
#ノウフク
#農福実習
#農福連携

MISSION

農福連携における

 

ノーマライゼーションの実現

事 業 内 容

―自治体への農福連携に関する講演-

 

―企業参入型農福連携の普及と促進-

 

農福連携特例子会社連絡会の運営-

代 表 理 事

高草雄士 | TAKAKUSA Kazuto

 

法 人 実 績

【講演・セミナー】

 

テーマ:

 

当事者の能力開発事例
農福連携技術支援者育成研修
企業参入型ノウフクの動向・成功事例 等

 

実績

 

農福連携技術支援者育成研修講師
静岡県様主催(2020-23年)
三重県様主催(2021-23年)
北海道様主催(2023年)

 

・農福連携ブランドづくりセミナー
株式会社マガジンハウス様主催
農林水産省様協力

 

・農福連携コーディネーター養成講座
JA湘南様TAC担当職員向けセミナー
湘南NPOサポートセンター様主催

 

JAしみず様対象 農福連携サポーター研修
静岡県様主催

 

・千葉市アドバンス研修農業経営講義
「農福連携と経営」
株式会社マイファーム様主催

 

・農業者向け「障がい者雇用に関する研修会」
埼玉県様主催

 

・農福連携人材育成研修会
「農業と福祉をつなぐ人材に期待されること」
鹿児島県様主催 於)奄美市名瀬

 

・「農福連携視点の事業戦略」
株式会社パソナ農援隊様主催
於)沖縄県総合福祉センター

 

他多数

 

【主なコンサルティング】

 

パーソルサンクス株式会社
(2019年度-2022年度)

 

株式会社電通そらり
(2019年度・2020年度)

 

株式会社農協観光様(2020年度)

 

電通グループ農福連携コンソーシアム様
(2021年度-現在)

 

パーソルダイバース株式会社様
(2023年度-現在)

 

【メディア掲載】

 

・2022年7月 Yahoo News・南海日日新聞

 

・2022年12月 日本経済新聞毎日新聞 等

 

・2023年7月 北海道新聞・日本農業新聞

 

一般社団法人ノーマポートは神奈川県SDGsパートナーとして、持続可能な農福連携の実現に向け、障害者が安心して安全に働ける仕組みづくりをしています。

 

「農福検定」商標登録機関第6445397号