特に都心での自前型農福連携
の場合、そこまで広い圃場を
確保できないことが多くあり
ます。そんなときは、共生植
物つまりコンパニオンプラン
ツに挑戦されてはいかがです
か。
共生とは互いに恩恵を及ぼし
合う関係性のことを言います。
農福連携自体が共生社会のひ
とつのモデルとして見られる
こともありますが、その農福
で扱う栽培もやはり共生的で
ありたいですよね。共生植物
で得られる効果は、空間の有
効利用の他に、
・病気予防
・害虫忌避
・生育促進
が挙げられます。つまり共生
植物を植えることで農薬や肥
料、時にはマルチのロールを
担えるのです。
ぜひ作付計画の段階で、共生
植物も視野に入れて、持続可
能な農福連携を実現あるいは
維持をされてください。
ではまた。
農福連携における
ノーマライゼーションの実現
【講演・セミナー】
テーマ：
当事者の能力開発事例
農福連携技術支援者育成研修
企業参入型ノウフクの動向・成功事例 等
実績：
・農福連携技術支援者育成研修講師
静岡県様主催（2020-23年）
三重県様主催（2021-23年）
北海道様主催（2023年）
・農福連携ブランドづくりセミナー
株式会社マガジンハウス様主催
農林水産省様協力
・農福連携コーディネーター養成講座
・JA湘南様TAC担当職員向けセミナー
湘南NPOサポートセンター様主催
・千葉市アドバンス研修農業経営講義
「農福連携と経営」
株式会社マイファーム様主催
・農業者向け「障がい者雇用に関する研修会」
埼玉県様主催
・農福連携人材育成研修会
「農業と福祉をつなぐ人材に期待されること」
鹿児島県様主催 於）奄美市名瀬
・「農福連携視点の事業戦略」
株式会社パソナ農援隊様主催
於）沖縄県総合福祉センター
他多数
【主なコンサルティング】
パーソルサンクス株式会社様
（2019年度－2022年度）
株式会社電通そらり様
（2019年度・2020年度）
株式会社農協観光様（2020年度）
電通グループ農福連携コンソーシアム様
（2021年度－現在）
パーソルダイバース株式会社様
(2023年度－現在）
【メディア掲載】
・2022年7月 Yahoo News・南海日日新聞
・2023年7月 北海道新聞・日本農業新聞
一般社団法人ノーマポートは神奈川県SDGsパートナーとして、持続可能な農福連携の実現に向け、障害者が安心して安全に働ける仕組みづくりをしています。
「農福検定」商標登録機関第6445397号