自前型

種の多様性

野菜や花の種は大きく

・固定種
・F1種

ワケルことができます。前者は自家採種な
どによって代々の植物の性質が継がれてきた
種で、後者はメンデルの法則を背景とした品
種改良によりできたハイブリッド型で、実際
には自家採種ができません。

自家採種ができないという点で不自然であり、
F1種を危険視する風潮が一部ありますけれ
ども、一概にそう言い切れない部分も多々ご
ざいます。

また実際に農家の立場から考えると、固定種
は不ぞろいかつ収穫時期や収穫量も安定しな
いため、現在スーパー等に並んでいるのはほ
とんどがF1種になります。逆に言えば、固
定種の野菜が一般的に異様に映る可能性が高
いということです。とりあえずは、それぞれ
の特徴を、

・固定種:多様性重視
・F1種:均質性重視

としておさえておくとよいでしょう。F1種
があるからこそ、多くの方々が飢えずに生き
てこられたのです。

 

さて農福連携においてですが、長く同じ圃場
を使えそうならば、上の流れを踏まえつつ、
固定種にチャレンジする試みは大切になりま
す。なぜなら、固定種には代々その土地で生
きていく遺伝情報が備わっているため、中長
期的な視点で見ると、本来の有機農業が実現
できるからです。

地産地消

その地でできたものをその地で食べる姿勢を
重要視したとき、「その地でできた」意味を
有するのは固定種の方かもしれません。

しかし、前述した通り、農家では固定種だけ
を扱うのはハードルが高いのが実情でした。
種の多様性を考えた場合、今はF1種過多で
すから、自前型の農福連携で固定種を扱うと
いったことは障害者にとっても意義深いこと
だと一般社団法人ノーマポートでは考えてい
ます。

固定種の育成は持続可能な自前型の農福連携
だからこそ担えるロールのひとつではないで
しょうか。

 

ちなみにいわゆる染井吉野は明治以降に改良
されて誕生したF1種のクローンで、野生種
の山桜等と異なり、やはり染井吉野同士の種
はできません。

 

ではまた。

MISSION

農福連携における

 

ノーマライゼーションの実現

事 業 内 容

―自治体への農福連携に関する講演-

 

―農福連携に関する映像制作や執筆-

 

農福連携特例子会社連絡会事務局-

一般社団法人ノーマポートは神奈川県SDGsパートナーとして、持続可能な農福連携の実現に向け、障害者が安心して安全に働ける仕組みづくりをしています。

 

「農福検定」商標登録機関第6445397号

代 表 理 事

高草雄士 | TAKAKUSA Kazuto

 

訪問型職業適応援助者第KH212-1031号

 

 

【所属】

 

 

ノウトク(事務局長)

 

日本農福連携協会(人材育成委員会)

 

わかくさ福祉会(障害者雇用支援員)

 

 

 

表千家

 

ISIS編集学校(十離)

 

読書普及協会(理事長)

 

米国プロテニス協会(公認コーチ)

法 人 実 績

【講演・セミナー】

 

テーマ:

 

ノウフク入門
農福連携に関する経営
農福連携技術支援者研修
農福連携の動向・成功事例
農福連携コーディネーター育成講座 等

 

実績:

 

・農福連携技術支援者研修講師
静岡県様主催(2020-21年)
三重県様主催(2021年)

 

・農福連携ブランドづくりセミナー
株式会社マガジンハウス様主催
農林水産省様協力(2021年)

 

・農福連携コーディネーター養成講座
JA湘南様TAC担当職員向けセミナー
湘南NPOサポートセンター様主催
(2020年・2021年)

 

JAしみず様対象 農福連携サポーター研修
静岡県様主催(2021年)

 

・農業関係の会計士対象オンラインセミナー
全国農業経営専門会計人協会様主催
パソナ農援隊様主催(2021年)

 

・駿東田方圏域就労推進会議
社会福祉法人あしたか太陽の丘様主催
(2021年)

 

・「農業体験をしよう」
世田谷区様主催
(2022年)

 

・農福入門講座
電通グループ農福連携コンソーシアム様主催
(2022年)

 

・農福連携人材育成研修会
「農業と福祉をつなぐ人材に期待されること」
鹿児島県様主催(於:奄美市名瀬)
(2022年)

 

・千葉市アドバンス研修農業経営講義
「農福連携と経営」
株式会社マイファーム様主催 (2022年)

 

・農業者向け「障がい者雇用に関する研修会」
埼玉県様主催(2022年)

 

他多数

 

【主なコンサルティング】

 

パーソルサンクス株式会社
(2019年度-現在)

 

株式会社電通そらり
(2019年度・2020年度)

 

株式会社農協観光様(2020年度)

 

電通グループ農福連携コンソーシアム様
(2021年度-現在)